P2P方式 その4-これからのP2P方式について-
P2P方式(その1)においてP2P方式は、物理的なネットワークとは異なり、アプリケーションレイヤのネットワークということを述べた。そのため、Peerは自由に相手のPeerを見つけ通信を行い、例えば本来ISP事業者Aに閉じた通信であるはずが、ISP事業者BやCとも通信を行い、本来発生するはずの無いトランジットコストがISP事業者Aに発生するという問題が発生することがある。
これに対し、Peerの選択を「少し」制御する仕組みを取り入れ解決しようとする動きもある。例えば九州のPeerが通信候補の相手として北海道、関西、九州のPeerがあれば、九州を優先するというものである。また、例えば九州の回線は混雑しているため、関西の方を優先した方がよい場合も考えられる。(※1)
このように、何の制御も無くネットワークを構築するのではなく、少し制御を入れることにより、よりメリットを出そうというものである。例えばPeerの通信エリアを限定する制御が出来れば、災害時にP2P方式を用いて特定地域に情報配信するというサービスも可能となる。
また、IPv4(Internet Protocol version4)網では、アドレスの枯渇に対応するため、NAT(Network Address Translation)が実装され、それを超えてオーバーレイネットワークを構築する必要があった。そのため、NATを超えるための機能の実装が必要であり、実装上のハードルを上げる一要因となっていた。しかし、IPv6網では潤沢なアドレスが利用可能になるため、P2P方式を実現する技術的ハードルはその分低くなることが想定される。これにより、より多くのアプリケーションやサービスが出現することが期待される。
今後、手軽に参加・構築できるオーバーレイネットワークというP2P方式の特徴や、潤沢なアドレスが利用可能になるIPv6網の特徴を活かし、携帯電話やセンサー等、パソコンだけで無く、様々なデバイスを活用するソリューションが創出されることに期待したい。
※1:一部の商用サービスのアプリケーションでは、一部機能がダウンロード時間を短くするために実装されている。




