NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)は、新型コロナウイルスに対していち早くテレワークを推奨し、業務の効率を下げることなく感染防止を遂行した。その背景には、総務部・HR 部と情報システム部門が三位一体体制で推進してきた働き方改革への取り組みがある。また、テレワークツールを経営層から社員まで全員が一気通貫で使用したこともNTT Comがテレワークに成功した理由のひとつだ。及川取締役デジタル改革推進部長にお話を伺った。
NTTコミュニケーションズ株式会社 取締役及川 将之氏
NTTコミュニケーションズは新型コロナウィルス感染拡大を防ぐため2020年2月17日から在宅勤務を原則とし、最終的には在宅勤務が不可能な業務の従事者を除きグループ企業、パートナー企業を合わせて約14,000 人もの人員が在宅勤務を行った。このような劇的な業務体制の変更を実現する上で同社が進めてきた働き方改革と、「風土・意識」「制度・ルール」「IT 環境・ツール」の三位一体で進めてきたテレワークの取り組みが大きく役立った。
NTTコミュニケーションズは2018年度から社内のIT環境やツールの見直しを行い、それまで用途に応じて使っていたさまざまなコミュニケーションツールをOffice365 のMicrosoft TeamsとExchange Onlineとに統一した。新しいツールが全社員に浸透し、いつでもどこでも自由に働きやすくなったことが、新型コロナウィルス対策のための大規模テレワークにも大いに役立っている。
NTTコミュニケーションズでは勤務管理に伴う社員の負担を軽減するため、チャットで簡単に勤務情報を登録できるシステムを開発した。トライアルを経て折しもほとんどの社員が在宅勤務を行っていた5月に全社導入し、利用者の要望を反映しながら改善を進めている。
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